「抗認知症薬の適量処方を実現する会」発足 ～副作用の実態調査を

投薬治療に問題提起！

このほど高齢者医療に携わる医師らが、一般社団法人「抗認知症薬の適量処方を実現する会」を設立したことが、9月26日明らかになった。代表を長尾クリニック院長の長尾和宏氏がつとめる。

同会は、全国の医師や認知症患者の家族らに呼びかけ、副作用の実態調査を進めていく方針だ。また国に対しても、医師の裁量によって患者に合った用量の投薬ができるよう要望を提出する。超高齢社会を迎え、認知症人口の増加が危ぶまれる中、投薬治療に対し、大きな問題提起がなされたことになる。

添付文書の使用規定

認知症による症状を抑える抗認知症薬は、日本では4種類承認されている。添付文書には、どの薬も少量から投与を始め、約1.7～4倍に増量していくことが規定されている。

しかし使用規定通りに投与をおこなうと、患者が怒りっぽくなったり、歩行障がいや嚥下障がいを起こしたりするなどの副作用がみられることが多いという。一方患者によっては、少量投与で認知症状が改善する人もいる。

薬によっては、添付文書に「症状により適宜減量する」と記載されているものもある。しかし、「規定より少ない量で処方すると地域によっては診療報酬明細書（レセプト）の審査で認められない場合がある」（日本経済新聞から引用）ということだ。

設立総会を開催

同会は、11月23日に設立総会を開催し、副作用とみられる症例や診療報酬の事例などを収集・検討し、今後の方針を考える。

（画像はイメージです）

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長尾和宏オフィシャルサイト