NTTと東大病院、介護予防に資する共同研究開始

大規模住民コホートデータを活用

日本電信電話株式会社（東京都千代田区、以下「NTT」）と東京大学医学部附属病院は、ロコモティブシンドロームの予防のための影響因子の解明、および生活習慣病・認知症などの介護原因疾患との関係性の解明、介護につながる影響因子の特定、効果的な介護予防・介入方法の検討、およびその社会実装に向けた共同研究を開始します。期間は2020年4月1日から3年間を予定しています。

超高齢化社会に突入した日本において、社会保障制度の持続可能性を確保するための給付と負担の見直し等とあわせて、「健康寿命の延伸」や「医療・介護サービスの生産性の向上」など、患者・高齢者、そしてサポートする方々に寄り添った対策が求められています。

介護を必要とする高齢者は年々増加しており、要介護者及びその家族のQOL向上は大きな社会課題となっています。介護に至る原因・過程は様々であり、画一的な対処によって介護を予防することは難しいと考えられています。

東大病院では介護予防の方策を検討するため、2005年から運動器（骨、関節、筋肉など）をターゲットとした世界最大規模となる住民コホート研究ROAD（Research on Osteoarthritis/osteoporosis Against Disability）を開始しています。
※ROADについて詳しくはこちら。

個人に適した介護予防法の提供目指す

本共同研究では、東大病院がこれまでROADプロジェクトで蓄積してきた一般住民の方々の各種検査データや生活習慣等の問診データと、NTTの情報解析技術をかけ合わせることによって、疾患の変遷や生活習慣から介護に至るリスク因子を明らかにし、個人に適した介護の予防法を提供することを目的とします。

さらに、それらを個人にフィードバックし介入することで行動変容を促し、介護リスクの低下につなげ、高齢者がいつまでも自分の足で歩ける幸せな生活の実現に貢献することを目指します。

詳しくは下記外部リンクよりご覧下さい。

（文頭画像はイメージ、文中画像はプレスリリースより）

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