FRONTEOヘルスケア、慶大とAIによる認知症診断デバイスの開発

人工知能エンジン「Concept Encoder」を用いて解析

人工知能による医療・介護等の情報解析ソリューションを提供する株式会社FRONTEOヘルスケア（東京都港区）は、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）の「未来医療を実現する医療機器・システム研究開発事業　ICTを活用した診療支援技術研究開発プロジェクト」の公募事業に採択された「表情・音声・日常生活活動の定量化から精神症状の客観的評価をリアルタイムで届けるデバイスの開発」において高い評価を得ました。

本事業で目指したのは、FRONTEOヘルスケア技術が中核となり、認知症の早期発見の可能性を高めることを目的とした「認知症診断支援システム」の開発です。医師などが認知症の可能性がある高齢者を診察する際に、5分から10分程度行う自由会話のテキストデータを読み込み、FRONTEOヘルスケアが独自に開発した人工知能エンジン「Concept Encoder」を用いた解析により、認知症の可能性を表示するものです。

簡単かつ複数回検査の実施が容易に

現在の医療現場の検査では、認知症診断用の質問セットであるMMSE（ミニメンタルステート検査）を用い、点数による判定を行っていますが、「認知症診断支援システム」は、このMMSEの基準に沿って、スコアの範囲の分類と確率を示し、認知症の可能性が「大きい」、「小さい」の2段階で表示します。 今回の研究開発では、数百もの認知症の高齢者と健常者の会話データのセットを収集し、一定数を教師データとしつつ、残りのデータについて、認知症か健常者かの判定が可能かどうかの検証を行いました。検証を通じて、「認知症診断支援システム」は、観察者の一致度の評価指標において、「良い」「十分に高い」とされる結果を出すことができました。

従来の検査であるMMSEを行うには、医師などのトレーニングが必要で、また複数回検査を行った場合、被験者が学習効果を得てしまう恐れがあるのと比べ、「認知症診断支援システム」は、簡単かつ複数回検査の実施が容易となり、認知症の早期発見に繋がる効果が見込まれています。

慶應義塾大学とFRONTEOヘルスケアは、「引き続き共同開発を進め、本システムを治験の段階へと進め、事業化を通じた医療現場での実用化を目指す」としています。

（画像はプレスリリースより）

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FRONTEOヘルスケア、日本医療研究開発機構（AMED）の公募事業において高評価を獲得