富士通株式会社が認知症予防など健康長寿社会に関する共同研究協定を発表

2015年1月12日

未来医療開発センターでの共同研究を開始する背景

富士通株式会社は、2013年12月に未来医療開発センターを設立している。

同センターの設立は、富士通株式会社が高齢化社会を迎えるにあたり、国内や海外でもヘルスケア市場が拡大することを見据えていたこと、政府が日本再興戦略として「国民の健康寿命が延伸する社会の実現」をテーマの1つにしたことが理由だと考えられる。

同センターは設立後に、ネットワークを活用した健康増進、重症化予防、疾患の早期発見、新薬創出、個別化医療などを実現するために検討をおこなってきた。そして、3国立高度専門医療研究センターと1大学と共同研究に関する協定の締結を発表した。

ネットワークを活用した疾患予防などの普及を目指す

3国立高度専門医療研究センター(国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、国立長寿医療研究センター)と、東京医科歯科大学が共同研究に参加する。

2015年3月をめどに各機関の研究内容を具体化し、共同研究を開始する予定だ。

3国立高度専門医療研究センターの共同研究では、それぞれの機関の特色である「日本人の死因上位を占めるがん」、「循環器疾患」、「認知症などの予防と克服」を目的に研究をおこなう。東京医科歯科大学では、疾患の重症化予防分野のデータ解析や手法についての開発をおこなう。

(画像は富士通株式会社HPより)

▼外部リンク
富士通株式会社HP
未来医療開発センター紹介


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