認知症患者の救急医療について、94%の医療機関が困難を感じると回答

2014年12月12日

患者との意思疎通や転倒などへの不安が浮き彫りに

国立長寿医療研究センターの武田章敬医師らによる研究チームは、日本認知症学会で「全国の救急告示病院を対象とした認知症の人の身体疾患に対する医療に関する調査」に関する発表を行った。

認知症患者が身体に疾患をきたして救急医療を受けた際の実態を調査、全国3,697ヶ所の救急告示病院にアンケートを依頼し、589ヶ所より有効回答を得た。

多くの救急告示病院が認知症患者を受け入れる一方で、94%の病院が認知症の人について「身体救急疾患への対応が困難」と回答。「転倒・転落の危険」「意思疎通が困難」「検査や処置への協力が得られにくい」などの理由が挙げられた。

認知症患者を受け入れない救急告示病院も

認知症患者の救急外来での診療について、「通常行っている」「行うことが多い」と回答した病院は全体の86%。一方で「通常行わない」「行わないことが多い」と答えた病院も7%あった。

同様に認知症患者の緊急入院についても、「通常受け入れている」「受け入れることが多い」が83%、「通常受け入れない」「受け入れないことが多い」が5%。患者を受け入れないとした病院も一定数あり、認知症患者の救急医療についての問題点が明らかとなった。

困ったときの対応として、「患者の不安や混乱を取り除くよう務める」について「通常行う」「しばしば行う」の回答が最も多く全体の89%に達したが、一方で「身体を抑制する」「薬物による鎮静」「早期退院を求める」などの回答もみられた。

(画像は国立長寿医療研究センターのホームページより)

▼外部リンク
国立長寿医療研究センター/お知らせ・プレスリリース
国立長寿医療研究センター


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