認知症に対する備えの不十分さ、浮き彫りに（太陽生命）

必要性を感じながらも半数が準備せず

太陽生命が認知症に関するアンケートを実施し、調査結果を報告しました。

このアンケートは今年3月〜4月に、太陽生命の保険に加入している40歳代〜70歳代の顧客の中から無作為に選んで実施し、1,557名に回答を得たものです。その結果、認知症の予防方法や早期発見方法への関心が高い反面、認知症への備えに必要性は感じているが、準備はしていない人が半数を超えることなどがわかりました。

認知度が低い「介護保険制度」

「認知症に関する関心事（複数回答可）」という設問に対して、最も多かった回答は「認知症の予防に効果的な方法」で、54.7%。次いで「認知症の兆候を早期に発見する方法」が49.6%と多く、認知症をいかにして防ぐかに興味を持っている人が多いことがわかります。

「認知症になったら、誰かに知っておいてもらいたいか」という設問では、「知っておいてもらいたい」との回答が90.1%。また、「誰に知っておいてもらいたいか」との設問では、「自分に関わる全ての人」と答えた人が24.9%でした。具体的な相手を尋ねると、最も多かったのは「配偶者」が62.1%、次いで「子ども」が60.1%。身近な人には知っておいてもらいたいと望む人が多いことがわかります。

「認知症に対する備え」を尋ねる設問では、「生命保険の加入」が28.5%、次いで「自分が認知症にならないための予防の取組み」が27.4%、「貯金などの資金面の準備」が26.9%。経済面での備えと予防に重きがおかれていました。しかし一方で、こうしたことに対し「必要性は感じているが準備はしていない」と答えた人はいずれも約60%と高く、実際に認知症への備えを行動に移している人の少なさが浮き彫りになりました。また、認知症になったときに受けられる介護サービスや費用、国の制度への理解が不十分であると回答した人も多く、「必要性は感じているが、準備はしていない」が約80%でした。

介護を必要とする方の生活の要となる「介護保険制度」について、「よく知っている」「まあ知っている」と答えた人は約3割にとどまり、さらに認知症の総合窓口である「地域包括支援センター」について「内容まで知っている」人は全体の約1割と、認知症で介護が必要となった場合の公的なサービスに対する認知度が低いことが明らかになりました。

以上の調査結果より、認知症の備えに対するアンバランスさが見えてきました。認知症はまだ全てが解明されておらず、誰でもかかりうる可能性のある病と言えます。現実味を持って早いうちから備えておくことがいかに大切かを、今一度考える必要があるでしょう。

認知症ねっとでは、業界で初めて認知症治療をサポートする保険「ひまわり認知症治療保険」を発売した太陽生命に、インタビューを行っています。保険が誕生した背景や発売後の反響など、詳しくは以下からご覧ください。

【インタビュー】業界初！太陽生命の認知症治療をサポートする保険

このほか、調査結果の詳細は外部リンクよりご覧下さい。

▼外部リンク
太陽生命 認知症に関するアンケート調査を実施
太陽生命ニュースリリース（PDF）