大阪大学とダイキンが提携、認知症防止できる空間など研究

10年間、総額約56億円を大阪大学に提供

大阪大学とダイキン工業株式会社が、人工知能(AI)やさまざまなモノがネットにつながるloTといった最先端の情報科学を、空調や産業の技術革新に結びつけようと、包括的な連携契約の締結を発表しました。

ダイキン工業は2017年7月から10年間、大阪大学に総額約56億円を提供。 認知症などの社会課題の解決をテーマにした研究開発プログラムなど、大阪大学の研究者とダイキン工業の技術者による共同研究を含めた4つの連携プログラムを実施し、実用化に向けた自由な発想での技術開発を促進します。

研究成果を早期実用化を目指す

具体的には、大阪大学先導的学際研究機構附属の「暮らしの空間デザインイノベーションセンター（i-CHiLD）」内に「ダイキン情報科学研究ユニット（Di-CHiLD）」を設置。大阪大学の研究者とダイキン工業の技術者が、暮らしの空間や産業における快適性・生産性・経済性・安全性・環境貢献をテーマに、研究成果を早期に実用化すべく共同研究を行います。また、国際的に活躍できるAI・IoTの若手研究者を養成するため、大阪大学の「高等共創研究院」や大阪大学大学院でも、空調制御やエネルギーマネジメントとAI、IoTに関連する研究を行うとしています。

記者会見の際、同社の十河政則社長は「夢みたいだが、空調で認知症防止ができるような空間など健康や快適性を追求したい」とコメント。空調設備は最新技術によって、快適性や利便性を高めるだけではなく、人々を健康に導くツールになっていくのかもしれません。

▼外部リンク
ダイキン工業株式会社プレスリリース
大阪大学ニュースリリース