NTTデータ関西、ロボットによる認知症診断支援の実現性を検証

2017年5月15日

コミュニケーションロボットによる認知症診断

株式会社NTTデータ関西は、公立大学法人大阪市立大学と大阪市立弘済院附属病院とともに、認知症疾患医療センターの指定を受けている弘済院附属病院において、コミュニケーションロボットによる認知症診断支援の実現性を検証する実証試験を2017年4月〜6月まで行います。

この実証試験は、診断支援アルゴリズムの開発と様々なデバイスへの対応を目指して行われています。こういった検証が積み重ねられれば、いずれは人型・犬型などの可愛らしいコミュニケーションロボットと会話することで認知症の診断支援が可能になり、認知症の予防・早期発見を推し進めるでしょう。また、医療現場の人材不足解消にも繋がり、社会の高齢化とそれに伴う高齢認知症患者の増加に対する対策ともなります。

具体的には、認知症患者とコミュニケーションロボットとの会話結果ログと医師による診断結果の違いを分析することにより、コミュニケーションロボットによる認知症診断支援の実現性や効果が検証されます。

高齢人口増加に伴う人材不足解決の一環

日本の人口に占める65歳以上の割合は26%を超え、先進諸国でも最も高い水準となっている上、今後は高齢者の割合が更に増加する傾向にあります。それに伴い、認知症にかかる社会的費用は年間14.5兆円に上るといわれています。

実証実験の舞台となっている大阪市では平成19年に比べ7年間で認知症高齢者が42%も増加しており、2025年には大阪府の介護人材は3万3千人不足するといわれています。今回の実証試験は、それらを解決する取り組みの一環として行われたものです。

NTTデータ関西では、今回の実証実験の成果を含めた診断支援アルゴリズムを、NTTデータが開発するクラウドロボティックス基盤と連携させるとしています。これは、インターネットを通して、コミュニケーションロボットやセンサー等による音声認識・音声合成・対話制御を行うものです。インターネットに接続されたスマートフォン等による活用が推進されれば、認知症の予防・早期発見が多様な形で推進されることが期待されます。

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