太陽生命、認知症専門医以外でも適切な診断ができる手引き

2017年5月7日

認知症保障保険の手続きが円滑に

太陽生命保険株式会社(以下、太陽生命)が、自社の保険商品「ひまわり認知症治療保険」などの認知症治療給付金の支払いに関わる診断が円滑に行われるよう、「ご担当医向け診断書記入の手引き」を作成したと発表しました。

これにより、患者の担当医が認知症専門医ではなくても、適切な診断ができることが期待されます。

診断基準の標準化を図る

認知症治療給付金の支払いのためには、「生まれて初めて器質性認知症に該当し、かつ、意識障害のない状態において所定の見当識障害があると診断確定され、その状態が180日継続したとき」との診断をなされなければなりません。しかし、加齢による認知力低下や、アルコールや精神症状にともなう仮性認知症など、症状が似たケースがある上、診断が必ずしも認知症認定医によるとは限らず、患者のかかりつけ医などが担当することも。

そういった場合でも診断書に必要な事項が漏れなく記載されるなど、適切な診断がなされるよう、認知症専門医の協力のもと作成されたのが「ご担当医向け診断書記入の手引き」です。

記入上の留意点をわかりやすく説明するとともに、具体的事例に基づく記入例を記載。認知症治療給付金の支払いにかかる診断基準の標準化を図っていると、太陽生命は説明しています。


▼外部リンク
太陽生命プレスリリース
太陽生命 ひまわり認知症治療保険


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