行方不明となった認知症患者のうち5日以降の発見で生存率0に

2016年6月10日

行方不明発見の遅れが存命率低下に繋がる

平成28年5月26日、認知症から由来する徘徊によって行方不明となってしまったもののうち、発見までの時間経過により生存率が低下してしまうことが、桜美林大学老年学総合研究所鈴木隆雄所長らの研究により判明したと報じられた。

今回行われた調査は、厚生労働省からの研究費によって桜美林大学老年学総合研究所鈴木隆雄所長らが行った。

そして、行方不明届が提出された認知症の疑いがある者の中から、死亡事例を含む776人の家族を対象に調査票でもって行われたのである。

これらのうち、204人から回答がありそれらを分析した結果、発見までの日数が5日を超えてしまった場合において、生存者がいなかったことが判明した。その一方で、当日中の発見では約8割翌日で約6割そして3日から4日で約2割の確率で、生存しているという事実も明らかとなっている。

また、死亡事例となってしまったもののうち軽度認知症が4割を超えていたことや、発見者の約半数以上が家族等の捜索関係者以外であったことも注視すべき事例といえる。

こうしたことから、生存した状態で早期発見をするためにも、地域単位での捜索及びそのためのシステムづくりが肝要だといえるのだ。

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