SOMPO・千葉大が調査、教育年数、所得、最長職と認知症リスク

教育年数が認知症リスクとの関連性が高い結果に

SOMPOリスクマネジメント株式会社（東京都新宿区）と千葉大学大学院は、教育年数、所得、最長職という3つの社会経済的な因子と高齢者の認知症リスクとの関連を調査し、結果を発表しました。

2010年〜12年にJAGES（Japan Gerontological Evaluation Study：日本老年学的評価研究）が実施した調査を元に行われました。65歳以上の高齢者52,063人を対象に、JAGES調査より約6年間追跡し認知機能低下の状況を調査したもので、対象者の10.5%（5,490人）に認知機能低下がみられ、教育年数「13年以上」に比べ「6年未満」で、認知症リスクが男性では34%、女性では21%高くなることが確認されました。

所得では、「199万円以下」の女性が「400万円以上」に比べ、認知症リスクが17％低くなりました。最長職では、「専門・技術職」に比べ、男性では「管理職」、「技能・労務職」の認知症リスクがそれぞれ14％・13％低く、「職に就いたことがない人」では25％認知症リスクが高まりました。

所得、最長職と比較して教育年数が認知症リスクとの関連性が相対的に強いことが示される結果となり、認知症予防には、成人・高齢期の社会経済状況を支援するだけではなく、子ども期の教育機会の担保が極めて重要だと考えられます。

詳しい調査結果は下記外部リンクよりご覧ください。

（画像はイメージです）

▼外部リンク
認知症リスクは教育年数6年未満で男性34%、女性21%増～所得・最長職に比べ教育年数が最も強い関連～