厚生労働省の調査によると、2012年の65歳以上の高齢者のうち認知症を発症している人は、推計15％で約462万人、2025年には現状の約1.5倍となる700万人を超え、65歳以上の高齢者のうち、5人に1人が認知症になるといわれています。
認知症とは、認知機能の障害によって社会生活などが困難になる病気を総称したもので、主に以下の4つの種類に分類されます。
①アルツハイマー型認知症　②脳血管型認知症　③レビー小体型認知症　④前頭側頭型認知症
このうち約６０％はアルツハイマー型認知症が原因とされています。

認知症の症状は、記憶障害を中心とした中核症状と、そこに本人の性格や環境の変化などが加わって起こる周辺症状の2つに分けられます。
中核症状とは、脳の神経細胞の破壊によって起こる症状です。周辺症状とは、妄想を抱いたり、幻覚を見たり、暴力をふるったり、徘徊したりするといった精神症状が現れます。また同時に、うつや不安感、無気力といった感情障害が起こるケースもあります。
この周辺症状は、その人の性格や環境、人間関係などが絡み合って起きるものです。そのため、症状は人それぞれ異なり、また接する人や日時によっても大きく変わってきます。周辺症状が起きた理由を理解し、適切な対応をとることで、本人が穏やかに生活する事が可能となります。逆に理解されない事で周辺症状がより悪化し、介護が困難となるケースもあります。

認知症はそれぞれの症状や適切なケアに違いがあります。認知症の種類をしっかりと学んで、適切な対応を行う必要があります。

認知症ケアには、１つひとつ根拠があります。逆に言えば根拠もないまま、認知症のケアを行うと、症状を悪化させる可能性があります。例えば、よく認知症の方を「否定してはいけない」といいますが、それは、なぜかというのはどこにも書かれていません。認知症の高齢者が「ごはんを食べていない」と言ったら、実際食べたかどうかは関係なく、本人にとっては「食べていない」ことが事実になります。正しい知識を持っていない介護者が「食べたでしょう」といえば、そこから、暴言や暴力になり、人を疑うような認知症の症状を悪化させてしまいます。従って、ケアスタッフは根拠なしに、思いつきで認知症の高齢者のケアを行ってはいけないというのが原則です。

認知症の基礎知識や周辺症状に対するケアを学ぶことによって、その方の症状にあった対応ができます。例えば、病気の症状として、記憶障害や時間や場所が分からなくなる見当識障害などの中核症状さえしっかり理解していれば、居心地のよい空間作りや、認知症の帰宅願望や暴言、昼夜逆転などにも正しく対応することが可能になります。

つまり、認知症の根拠をしっかり勉強すれば、適切な認知症の高齢者のケアが出来ます。認知症高齢者の介護者は、認知症の根拠をきちんと学ぶことで、正しい対応ができるようになり、認知症の改善にもつながります。認知症が病気であることを認識して、みんなで優しく見守ることが必要です。

｢家庭医｣として、高齢者介護、認知症ケアの実践、研究に取り組まれている第一人者の津田司先生に、これからの日本の認知症高齢者の在宅介護において、重要なポイントについて聞きました。

わが国の国民医療費は増加しており、中でも高齢者を施設で介護するには、在宅で介護するよりも１０倍近くお金がかかるというデータがあります。ですから、経済的な側面からいえば、国が「高齢者の介護を施設から在宅へ」推し進めるのは、当然のことと言えます。また、生活の質という側面からみても、高齢者にとって自宅で介護されたほうが、自分らしく生活ができ、住み慣れた環境でより活き活きとした生活がおくれます。

実際、第６回介護保険事業（支援）計画では、「施設介護」から「在宅介護」への移行が強力に推進され、その動きが加速しています。そんな中で、認知症の患者数は2012年時点で推定462万人、2025年には現状の約1.5倍となる700万人を超え、その数は急激に増加しています。従って、「増え続ける認知症の高齢者の在宅介護にどう取り組むべきか」が今後の大きな課題となります。

認知症にはいくつものタイプがあり、そこに現れる症状や対応策もまた、様々に分かれます。認知症の高齢者が「施設介護」から「在宅介護」へと移行されつつある現在、在宅介護サービスに携わる訪問介護員（ホームヘルパー）やケアスタッフにも「認知症ケアに関する正しい知識と豊かな経験」、そして「適切で専門的なケア手法の実践」が求められています。

【認知症の知識の習得と経験】
ケアスタッフが認知症に関する正しい知識を持っていれば、ある程度、認知症の予防や、高齢者の認知症の進行を遅らせることにもつながります。しかし、訪問介護員（ホームヘルパー）や在宅介護サービスのスタッフに対して、認知症に関する教育を施し、周辺症状などへの対応法のトレーニングを実施している例は、ほとんどありません。結局認知症による暴言や妄想にどう対応すべきかが分からないまま、個々が自分流に対応してしまっています。その結果、介護する人も介護される人も、不快感を覚えることがあります。
よって、訪問介護員（ホームヘルパー）や在宅介護サービスのスタッフは、認知症の基礎知識、周辺症状などへの対応方法、そして実地トレーニングによる経験を積む事が望まれます。

【専門ケア手法の実践】
認知症ケアの新たな手法として注目されている「ユマニチュード」では、「見る・話しかける・触れる・立つ」というケアの4つのポイントを心がけるだけで、介護する人も介護される人も、快適さと穏やかさを感じるようになり、驚くほど楽になるといいます。また、認知症の高齢者が精神的に不安になった際、｢注意を他に向ける｣という認知症のテクニックがあります。その人に合った対応をすれば、落ち着かせ、周辺症状を和らげることもできます。

お伝えしてきたとおり、これから訪問介護員（ホームヘルパー）や介護スタッフには、認知症に関する知識や周辺症状への対応法の習得はもちろんのこと、最先端の認知症ケア手法やケア・ツールの使い方を身につけて欲しいと思います。認知症についてよく学び、対応の仕方をしっかり勉強すれば、介護負担は軽くなり、高齢者の認知症予防や症状の進行を遅らせることにつながります。

三重大学名誉教授　一般社団法人 家庭医療学研究所 理事長
菊川市家庭医療センター長

津田　司（つだ・つかさ）

1971年、山口大学医学部卒業。1976年、川崎医科大学内科（循環器）講師。1981年、ハーバード大学医学部留学。1993年、川崎医科大学 総合臨床医学（総合診療部）教授。2000年、三重大学付属病院総合診療部 教授。2005年、同大学大学院医学系研究科 家庭医療学 教授。現在、家庭医療学会 監事、日本プライマリー・ケア学会 副会長、ＷＯＮＣＡ（世界家庭医学会）日本代表評議員、日本内科学界 評議員などの要職も務める。

現状、介護施設には、認知症患者の介護ケアができる専門スタッフの常設が義務付けられていますが、在宅介護スタッフには、認知症患者の介護に関する知識や技術の習得が義務づけられていません。

認知症は現れる症状や対応法がさまざまに分かれているため、特にケアが難しいといわれています。認知症及び認知症予備軍となる高齢者を在宅で介護しなければならないケースが増えるなか、介護スタッフのスキル不足が大きな問題になっています。このような中で、在宅での効果的な認知症ケアを実践できるサービスとして、ダスキン ライフケアがあります。

ダスキン ライフケアのケアスタッフは、基本的な身体介護や生活支援などとともに、独自の研修を受けています。特に、｢認知症ケア・トレーニング｣は、ライフケアが認知症の高齢者のケアに特化して開発した独自の研修プログラムであり、ケアスタッフとして必要な、認知症の基礎知識や周辺症状に対する専門的なケア方法、対応方法を学びます。このプログラムを修了したケアスタッフは、その時々に最適な対応を判断し、行動に移す技術を習得することで、認知症ケアの専門家となります。現在、ダスキン ライフケアの約2500名のケアスタッフのうち、約1700名がこの｢認知症ケア・トレーニング｣を修了しています。（2015年6月現在）

認知症ケアでは、苦しんでいる家族や、認知症の高齢者１人ひとりの言葉にならない思いに対して、前向きかつ効果的に応えていくことが大切だといわれています。また、専門的な教育を受けたスタッフによるケアに加え、適切な認知症ケア・ツールを利用したケアも効果的だといわれています。

ダスキン ライフケアでは、高齢者とのコミュニケーションを強化するために、近年認知症ケア・アイテムとして高い効果が得られると評価されているツール｢色彩組色^®ドリル｣を導入しています。
「色彩組色^®ドリル」は認知機能維持関連アイテムの１つで、カラーカードを使って感情や思いを表現し、色にまつわる問題を解くことで、生きがいのある時間を作ることができます。また、選んだ色から心理状態が推測できるため、認知症ケアに役立つ情報を得られます。さらに色紙をちぎったり、貼ったりするなど、手指を動かすことで、認知機能の維持向上の効果もあるといわれています。

施設での介護から在宅での介護へのシフトに伴い、認知症の在宅ケアに関して、スタッフのスキル不足が大きな問題になっている中、ダスキン ライフケアの取り組みが問題解決の先進的な事例になり得ると考えられています。認知症の在宅ケアにおいては、専門的な教育を受けたスタッフによるケアに加え、適切な認知症ケア・ツールの利用によって、認知症の高齢者にとって最適な在宅ケアを実現し、症状の進行を遅らせることにもつながっていきます。