メットライフ生命「『老後を変える』 全国47都道府県大調査」

全国14,100人を対象に「老後」に関する調査を実施

メットライフ生命保険株式会社（東京都千代田区）は、全国の20歳～79歳までの男女14,100人を対象に、「老後」に関する調査を実施し結果をまとめました。昨年と同規模で実施され、今年は特に「老後」「資産」「健康」について、年代間や男女間での意識や傾向の違いと、都道府県別の「老後への意識」に焦点をあてて行われました。

老後への意識に関する設問では、全調査対象者（14,100 人）の 8割以上が、老後に対する不安を感じていると答えました。また、20代～40代で、昨年に比べ「両親の介護」への不安が高い傾向が見られました。 資産に関する設問では、昨年と比べ、20代～50代で「資産運用意向」の割合が高くなり、金融資産の使い道として全世代で最も多かったのは「老後の生活費」でした。

認知症の早期発見・早期治療の認識低い

健康への意識については、「怖いと感じている病気」は、「がん」が最も高く、次いで「認知症」という結果となりました。「がん」の罹患経験者に不安要因を聞くと、「治療費の負担」、「日常生活を問題なく送れるサポートが得られるか」、「精神的な負担」、「最適な治療法を選ぶことができるか」が挙げられました。

認知症の項目では、30代～40代男性の約3割が、「早期発見・早期治療によって認知症の進行を遅らせることができる可能性があると知らなかった」と回答しています。「自らの介護費用の準備をしていない」のは7割以上。300万円以上準備しているのは16％、また、約7割が自らの両親の介護に不安があり。そのうち「親の介護費用を準備している」のは約16%でした。

老後に対する不安が「ある」もしくは「ややある」と答えた人の不安要因は各都道府県とも「お金」、「健康」、「自らの介護」、「認知症」、「両親の介護」、「配偶者の介護」などが上位となりました。

詳しい調査結果については下記外部リンクよりご覧ください。

（文頭画像はイメージ。文中画像はプレスリリースより）

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